物件初期設定:性能・地域条件-地域
物件がある所在地の地域を設定します。エネルギー関連の計算で使用する係数や基準値が設定されます。
住所から地域区分を設定するにはA152150_bst_sec01
「工事場所/住居表示から地域設定」をクリックします。「工事場所/住居表示・地域区分設定」ダイアログが開きます。
工事場所/住居表示 | 物件情報の「工事場所/住居表示」からセットされます。 直接、入力、変更することもできます。 |
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工事場所/住居表示から地域を設定する | 「工事場所/住居表示」に入力されている住所から、「地域区分」の各項目から地域区分をセットします。次の確認画面が表示されるので確認して「はい」をクリックします。 |
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地域区分 | 省エネ地域 | 令和1年11月16日より施行の、建築物エネルギー消費性能基準等を定める省令で設定されている地域区分です。 計算対象の物件がある所在地の地域を選択します。 |
年間日射地域 | 令和1年11月16日より施行の、年間の日射地域区分です。 ARCHITREND 省エネナビで太陽熱利用給湯設備の集熱量のおよび太陽光発電設備の発電量の計算に使用します。 |
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暖房期日射地域 | 令和1年11月16日より施行の、年間の暖房期の日射地域区分です。 ARCHITREND 省エネナビで蓄熱利用による暖房負荷の低減の評価に使用します。 |
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パッシブ地域 | 「エネルギーの使用の合理化に関する法律」で制定されている断熱性能の地域区分を設定します。 |
「OK」をクリックすると、下記の確認画面が開きます。確認して「はい」をクリックします。
メモ
- ARCHITREND エコナビ、平面図の「パッシブデザインチェック」の「工事場所/住居表示」からは、「省エネ地域」「パッシブ地域」の地域区分のみ設定します。
省エネ地域を設定するにはA152150_bst_sec02
外皮性能計算、エコナビ、パッシブデザインチェックで使用する地域区分を選択します。
計算対象の物件がある所在地の地域を選択します。選択した地域によって、計算で使用する係数等の数値が変わります。
メモ
- 市町村によっては、都道府県の区分にかかわらず他の地域に区分される場合があります。
他の地域に区分にされる市町村については、以下の参考文献を参照してください。
【参考文献】
「建築物エネルギー消費性能基準等を定める省令における算出方法等に係る事項( 平成28年国土交通省告示第265号) の一部を改正する告示(令和元年国土交通省告示第783号)」の「別表第10」
年間の日射地域区分を設定するにはA152150_bst_sec03
令和1年11月16日より施行の年間の日射地域区分です。
ARCHITREND 省エネナビで太陽熱利用給湯設備の集熱量の計算および太陽光発電設備の発電量の計算に使用します。
工事場所の地域区分を確認して設定します。
暖房期の日射地域区分を設定するにはA152150_bst_sec02
令和1年11月16日より施行の年間の暖房期の日射地域区分です。
ARCHITREND 省エネナビで蓄熱利用による暖房負荷の低減の評価に使用します。
工事場所の地域区分を確認して設定します。
パッシブ地域を設定するにはA152150_bst_sec04
「エネルギーの使用の合理化に関する法律」で制定されている断熱性能の地域区分を設定します。
計算対象の物件がある所在地の地域を、「い(旧い)」~「対象外」の中から選択します。沖縄県のみパッシブ地域区分がないため「対象外」です。
選択した地域によって、計算で使用する係数等の数値が異なります。
( )括弧内は、平成21年の「省エネ法」改正前の地域区分です。
メモ
- この地域区分は、パッシブデザインチェック、エコナビで使用します。
- 市町村によっては、都道府県の区分にかかわらず他の地域に区分される場合があります。
他の地域に区分にされる市町村については、以下の参考文献を参照してください。
【参考文献】
「エネルギーの使用の合理化に関する建築主等及び特定建築物の所有者の判断」(平成21年経済産業省・国土交通省告示第1号一部改正)の「別表第2」
平成11年基準の省エネ地域を設定するにはA152150_bst_sec05
平成11年の次世代省エネルギー基準の地域区分(Ⅰ~Ⅵ)を設定するには、「省エネ地域」タブの「旧省エネ地域」をクリックします。
「Ⅰ」~「Ⅵ」で、計算対象の物件がある所在地の地域を選択します。選択した地域によって、計算で使用する係数等の数値が異なります。
メモ
- この地域区分は、温熱環境計算条件、温熱環境仕様、エコナビで使用します。
- 市町村によっては、都道府県の区分にかかわらず他の地域に区分される場合があります。
他の地域に区分にされる市町村については、以下の参考文献を参照してください。
【参考文献】
一般財団法人 建築環境・省エネルギー機構 『住宅の省エネルギー基準の解説』