専用初期設定：必要壁量－基準法

地震力に対する必要壁量を求めるための倍率を設定します。

各階の床面積に、この倍率を掛けたものが、地震力に対する必要壁量になります。

建築基準法施行令の倍率を使用する場合

建築基準法施行令に規定されている倍率で必要壁量を求めるときは、「選択」で「法規」を選んで、次の条件を設定します。条件によって「必要壁量」の倍率が変わります。

階数	階数を「平屋」「2階建」「3階建」から選びます。 2×4の場合は、「平屋」「2階建」「3階建」「小屋裏利用3階建」から選びます。
建築物	「物件初期設定：性能・地域条件－建築物事項」の「屋根の重さ」より連動します。
	軽い屋根	屋根の軽い建築物（金属板、スレート葺等）
	重い屋根	壁・屋根の重量が重い建築物（土蔵造、瓦葺等）
地盤	「一般区域」「特定行政庁が指定する軟弱地盤区域（一般区域の1.5倍）」「特定行政庁が指定するその他の区域」から選びます。「特定行政庁が指定するその他の区域」を選んだ場合は、乗じる係数も設定します（1.000～1.500）。
準耐火構造耐火性能確保（×1.25）	地震時における準耐火構造の耐火性能を確保するときはONにします。「必要壁量」の値が1.25倍になります。 ※ この設定は、2×4壁量計算にはありません。
割り増し倍率考慮	偏心率を考慮して必要な壁量を割り増しするときは、ONにして倍率を設定します（1.000～2.000）。「必要壁量」の値が変わります。
積雪	「物件初期設定：性能・地域条件－建築物事項」の「積雪の地域」より連動します。 「多雪区域」の場合は、以下の項目を設定します。
	勾配低減	屋根勾配による積雪量を低減する場合に、この項目をONにして「屋根勾配」に入力します。
	積雪量	「物件初期設定：性能・地域条件－建築物事項」の「積雪量」より連動します。 「勾配低減」がONの場合は、勾配低減による積雪量が右側に（ ）で表示されます。
	屋根勾配	「勾配低減」がONのときに、計算する屋根の勾配を設定します。 勾配が急なほど、積雪量が低減します。 屋根勾配による積雪量は、次のように算出されます。 計算積雪量 ＝ 垂直積雪量 × 屋根形状係数 ／0.93 勾配が60度を超える場合は μb=0 勾配が20度を超えて60度以下の場合は μb=√（cos（1.5β）） 勾配が20度以下の場合は 計算積雪量＝垂直積雪量 　μb：屋根形状係数　β：屋根勾配（単位：度）
	積雪による地震力割増	「積雪」で設定した内容で必要な壁量を割り増しするときはONにします。「必要壁量」の値が変わります。 ※ この設定は、2×4壁量計算にはありません。

メモ

• 「積雪」で設定した項目は「専用初期設定：必要壁量－性能表示」と共通です。ただし、計算に使用する必要壁量は異なります。
• 「多雪区域」で「積雪量」が2.0ｍを超える値のとき、「積雪による地震力割増」をONにすると次の確認画面が表示されます。
  2.0ｍを超える場合の必要壁量は告示に掲載されていないため、ZEROでは1ｍと2ｍの数値を直線的に延長した値にしていますが、この値で認められるか特定行政庁や評価機関に確認してください。
  

任意の倍率を設定する場合

任意の倍率で必要壁量を求めるときは、「選択」で「ユーザー1」～「ユーザー3」のいずれかを選んで、「必要壁量」の各階のセルに倍率を入力します。

メモ

• 「ユーザー1」～「ユーザー3」を選んだ場合、「階数」以外の設定は考慮されません。
• 「ユーザー1」～「ユーザー3」を選んだ場合、必要壁量算定表を配置したときに「※任意係数」と表示されます。
  なお、必要壁量算定表は、「壁量」メニューの「必要壁量算定表」や、壁量計算表の「基準法」メニューの「壁量判定」の「必要壁量算定表」で配置できます。
  

「区域」を選んで、風力に対する必要壁量を求めるための倍率を設定します。

特定行政庁が認める強風指定区域	必要壁量を求めるための倍率を入力します（0.500～0.750）。
上記以外の区域	建築基準法施行令に規定されている倍率（0.500）が表示されます。

見付面積に、この倍率を掛けたものが、風力に対する必要壁量になります。

「等級・外力設定」をクリックして開く「等級・外力設定」ダイアログで変更します。

耐震等級 耐風等級 耐積雪等級 この項目を変更すると、「物件初期設定：性能・地域条件－目標等級」の「1.構造の安定」の各項目に反映されます。 屋根重さ 地震地域係数 地域基準風速 積雪の地域 積雪量 この項目を変更すると、「物件初期設定：性能・地域条件－建築物事項」の各項目に反映されます。また、この専用初期設定と「専用初期設定：必要壁量－性能表示」の設定が変わりますので、確認してください。