専用初期設定：必要壁量－基準法

必要壁量算出における、屋根勾配と軒の出を確認します。

表示される値は、「一括自動」または「ツール」メニューの「必要壁量再計算」のウィザードで設定した内容を表示します。
「一括自動」を一度も実行していない場合には下記が参照元となります。

屋根勾配	「一括自動」実行前の状態	「物件初期設定：外部標準－外部標準」の屋根勾配
軒の出	「一括自動」実行前の状態	平面図・屋根伏図の「専用初期設定：屋根配置条件」の「軒の出」を表示

基準法検討における地震力の必要壁量を算出する為の計算条件を確認します。

必要壁量については「一般社団法人 日本ツーバイフォー建築協会」から提供されている「表計算ツール（多機能版）」に基づいて計算を行います。

「一括自動」前の状態	「物件初期設定：性能・地域条件－建築物事項」と「物件初期設定：性能・地域条件－荷重」を参照
「一括自動」後の状態	「一括自動」または「ツール」メニューの「必要壁量再計算」のウィザードで設定した内容を表示

標準せん断力係数		軟弱地盤の指定がある場合には0.3、それ以外は0.2となります。（不明な場合は特性行政庁に確認してください）
部位の面積当たりの荷重	屋根の仕様	屋根の仕様を確認します。
	外壁の仕様	外壁の仕様を確認します。
	太陽光発電設備等	太陽光発電設備等の仕様を確認します。
	天井（屋根）断熱材	天井（屋根）断熱材の仕様を確認します。
	外壁断熱材	外壁断熱材の仕様を確認します。

積雪の地域	「物件初期設定：性能・地域条件－建築物事項」の「積雪の地域」より連動します。特定行政庁が「多雪区域」に指定している地域の場合、「多雪区域」になっているか確認します。
勾配低減 積雪量低減の詳細については、「表計算ツール（多機能版）」の「表計算ツールの解説・注意事項」シートの垂直積雪量の解説を確認してください。	多雪地域の場合に設定できます。 雪止めを設置せず積雪量を勾配低減する場合にONにします。チェックをONにした場合には、「表計算ツール（多機能版）」に入力する値（勾配低減前）の積雪量が表示されます。 多雪区域で雪止めを設置せず勾配低減を利用する場合には、「等級・外力設定」の「積雪量」に低減前の積雪量を入力します。
	多雪区域で雪下ろしを行う習慣がある地方の場合で、垂直積雪量が1mを超える場合においては、垂直積雪量を1mまで減らして計算できます。その場合には、「勾配低減」をOFFにして「等級・外力設定」の「積雪量」に1mに設定してください。
積雪量	「物件初期設定：性能・地域条件－建築物事項」の「積雪量」より連動します。 垂直積雪量を確認します。「多雪区域」の場合は、特定行政庁が定める基準の垂直積雪量であるかを確認します。
積雪単位荷重	「物件初期設定：性能・地域条件－建築物事項」の「積雪単位荷重」より連動します。 積雪単位荷重を確認します。「一般地域」の場合は「20.0」、「多雪地域」の場合は「30.0」が設定されているか確認します。
	雪止めを設置せず屋根勾配が60度を超える場合は、０とすることができます。

必要壁量に倍率を考慮する場合

割り増し倍率考慮

偏心率を考慮して必要な壁量を割り増しするときは、ONにして倍率を設定します（1.000～10.000）。「必要壁量」の値が変わります。 ※「一括自動」時に設定したチェックのON／OFFの状態が反映します。

「区域」を選んで、基準法検討における風力に対する必要壁量を求めるための倍率を設定します。

特定行政庁が認める強風指定区域	必要壁量を求めるための倍率を入力します。（0.500～0.750）
上記以外の区域	建築基準法施行令に規定されている倍率（0.500）が表示されます。

見付面積に、この倍率を掛けたものが、風力に対する必要壁量になります。

「等級・外力設定」をクリックして開く「等級・外力設定」ダイアログで変更します。

耐震等級 耐風等級 耐積雪等級	この項目を変更すると、「物件初期設定：性能・地域条件－目標等級」の「1.構造の安定」の各項目に反映されます。
地震地域係数 標準せん断力係数 地域基準風速 積雪の地域 積雪量 積雪単位荷重	この項目を変更すると、「物件初期設定：性能・地域条件－建築物事項」の各項目に反映されます。また、この専用初期設定と「専用初期設定：必要壁量－性能表示」の設定が変わりますので、確認してください。
屋根の仕様 外壁の仕様 太陽光発電設備等 天井（屋根）断熱材 外壁断熱材	この項目を変更すると、「物件初期設定：性能・地域条件－荷重」の各項目に反映されます。